2018年04月02日 | 「ISO27017/ISMSクラウドセキュリティ認証」を取得しました | |
2012年02月22日 | ISO27001(ISMS)の認証審査会社が変わりました | |
2009年04月02日 | ISO27001(ISMS)の認証を取得しました | |
2007年06月18日 | 「ケーブルテレビショー2007」が無事終了いたしました | |
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エクスプレート・サービス(xPLATE SERVICES)
- MDCのクラウドサービス「エクスプレート・サービス(xPLATE SERVICES)」 は、WEBアプリケーションをクラウド基盤上に構築し、SaaS型のサービスとして提供します。
詳細はこちら
※SaaSとは、「Software as a Service」の頭文字を取った略語で「サース」と読みます。 これまでパッケージ製品として提供されていたソフトウェアを、インターネット経由でサービスとして提供・利用する形態のことを指します。
MDCのクラウドサービス「エクスプレート・サービス(xPLATE SERVICES)」は、「ISO/IEC 27017:2015に基づくISMSクラウドセキュリティ認証」を取得しています。
認証情報詳細は「企業情報 認証」欄をご参照ください。
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源泉遠隔制御監視システム
- シーケンサによるプログラム制御とリレー回路を併用した制御装置に接続された自動通報装置により、障害時に登録された遠隔地の電話に通報が可能。また、接続コンピュータと遠隔地のコンピュータを一般電話回線でつなぐことにより、システムの状態をリアルタイムに監視し、制御も可能。さらに過去ログデータのダウンロードも可能。
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広域通信網設備局舎の入退局・セキュリティー・設備アラーム管理制御システム
- 広域通信網機器収納局舎に監視設備(監視カメラ、扉電子錠、温度計、機器警報取込)を設置し、全国の局舎状態をセンター局より一括監視、制御可能。
- センター局監視スタッフは、1台の監視端末あたり、同時3カ所の局舎を制御操作可能。 (3台の監視モニタの任意切り換え、カメラ制御)
- 1箇所の監視局舎につき8台のカメラを設置可能。 カメラ映像のマルチモニタリング、可動カメラの遠隔制御、モニタカメラ切り換え制御が可能。
- 局舎カメラ映像は、監視局全ての映像データをセンター局蓄積サーバーに常時蓄積される。 最大160カ所に対応(センター局回線帯域およびサーバー数により対応可能局舎数が変化します)
- 局舎とセンター局間の双方向音声通話が可能。 局舎内はアナログ電話、広域LANはVoIP、センター局ではPBXに組み込み可能。 センターから局舎には内線通話が可能。
- 各局舎で発生したアラームは、広域LAN網によりリアルタイムにセンター局に通知され、監視端末上にアラーム表示されるとともに、データベースサーバーに登録され履歴管理される。
- 各局舎のアラーム・状態変化は、常にデータベースに登録管理され、管理閲覧が可能。
- アラームイベント検索、アラーム時の蓄積画像を表示再生が可能。
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映像配信サーバーシステム構築及びユーザー管理,接続認証,課金RDBシステム
- 遠隔地に設置されたカメラ500台の映像を、インターネットからの同時1000アクセスに対応したリアルタイム映像配信システム。
- ユーザーの接続には認証サーバーでの認証を必要とする。
- 認証サーバーでは課金情報となるアクセスログ等を管理しているのでクライアントとのソケット接続に接続認証を採用。
- 接続認証時のパスワードキャラクタはMD5暗号キャラクタを採用することにより、パスワード情報の傍受に対策している。
- ユーザーごとに、課金条件(時間帯、チャンネル等)の設定が可能。
- 課金情報となるアクセスログレポート出力。
- リモート(インターネット経由)による会員情報登録・更新が可能。
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WEB制作進捗管理システム
- 制作管理会社が、クライアントと制作会社間のJOBの進捗状況を把握できる。
- 制作管理会社毎にクライアントと制作会社をグループ化し、他のグループの情報は閲覧・登録不可となる。
- 制作の進捗状況がWEB上で確認,登録が可能。
- 進捗状況が変化する毎に関係者にメールにて通知。
- WEB上からファイルのアップロード,ダウンロードが可能。
- JOB毎の掲示板が利用可能。
- マスタ管理を管理者権限のあるログイン者のみがWEB上から可能。
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展示場内入館者ロケーション管理・コンテンツ制御システム
- 各コンテンツ再生端末に対応した赤外線受信部に赤外線送信バッジからの信号を受信すると対応する端末でコンテンツを再生する。
- 再生されるコンテンツはDBサーバーで管理され、自動的に選択される。
- コンテンツ再生端末上で再生コンテンツを手動で選択できる。
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6軸モーションベース・制御編集ソフト開発
- 6軸モーションベースの制御用データの編集が可能。
- モーションベースの動きを、AVI形式の動画と同期を取りながら、各軸ごとに設定が可能。
- 動画と同期してモーションベースモデルが動くことで、動作の確認が可能。
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電子機器製造出荷検査コネクタ自動脱着ロボット
- 直交3軸ロボットを使用し、入力コネクタ取付用治具から入力コネクタを1つピックし、製品のコネクタに装着する。
- 制御ソフト登録通りにコネクタの差し替えが可能。
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◆企業情報
沿革平成7年9月4日 資本金300万円。有限会社設立。
システム開発事業受託開始。平成9年8月7日 資本金1,000万円に増資。
株式会社に組織変更。商号 株式会社エム・ディー・シー 住所 神奈川県川崎市幸区中幸町3丁目2 電話 044-555-3185 FAX 044-555-5700 資本金 1,000万円 代表取締役 北川 重和 取締役 鈴木 和正 監査役 望月 靖久
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◆企業理念
私たち株式会社エム・ディー・シー(MDC)は、
テクニカル・ソリューション・プロバイダーとして、お客さまのビジネス目標の実現をお手伝いします。MDCでは、「新しい時代」を担うエンジニアには
高い専門的知識、経験に裏打ちされた技術力とともに
原価意識、経営感覚を洗練させる必要があります。
また、同時にこうしたエンジニアには、高いコミュニケーション能力が必要です。
我々の目指すエンジニアは、個人として作業するには、プロとしての自律性を持ち
同時に、集団として協調する場合には、互いの専門性、独創性を尊重し合う
高度な組織を形成する能力が必要であると考えています。なぜなら、こうしたエンジニアこそ、
お客様とのより高品質なビジネスの実現を可能にすると考えるからです。
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◆個人情報保護方針
株式会社エム・ディー・シー(以下、当社)は、当社のビジネスにおいて、最新の情報技術を取り入れ、お客様へのサービスを提供しております。これらの環境から、個人情報の重要性を深く認識し、個人情報に関する事故、事件を未然に防ぎ、安心してサービスをご利用いただける環境、体制を構築するため、次のとおり個人情報保護方針を定め、実施します。
1.個人情報の取得と利用
利用目的を明確にした上で取得し、目的の範囲内に限り、個人情報を利用します。利用目的は個人情報管理台帳上に明示し、個人情報を取扱う責任者の責任において、利用目的を逸脱した利用が行われないための指導をいたします。また、利用目的の範囲を超えて個人情報の利用を行わないよう、社内の管理体制の整備及び安全管理措置を講じます。2.個人情報の管理と保護
個人情報の管理は、厳重に行います。お客さまにご承諾いただいた場合又は法令に基づく場合を除き、第三者に対しデータを開示・提供することはいたしません。また個人情報の漏えい、滅失又はき損を防ぐため、安全管理措置を規定し実施します。また問題発生の予防のための手順を設け実施するとともに、万が一の問題発生に対しては速やかに再発防止のための是正を行います。3.法令・規範の遵守
保有する個人情報の取扱いに関して適用される法令、国が定める指針及びその他の規範を遵守いたします。4.問合せ・苦情への対応
保有する個人情報に対するお問合せや苦情に対して、受付、対応の体制と手順を整備し、迅速に対応いたします。5.個人情報保護管理体制および継続的改善
個人情報保護に関する管理の体制と仕組みについて継続的改善を実施いたします。《個人情報問い合わせ窓口》
個人情報に関する苦情・相談窓口
当社ホームページ内のお問い合わせフォームより必要事項をご入力の上ご連絡下さい。2008年10月
株式会社エム・ディー・シー
代表取締役社長 北川 重和
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◆情報セキュリティ基本方針
当社は、テクニカル・ソリューション・プロバイダーとして、お客様のビジネス目標の実現をお手伝いすると共にお客様に安心してご利用頂けるサービスを
提供しています。
私たちのビジネスは、お客様の信頼の上に成り立っており、情報セキュリティの重要性がますます高まってきていることを強く認識しており、お客様から
お預かりした情報をはじめ、当社が保有する情報資産をあらゆる脅威から保護し、適切な安全管理を実現するため、情報セキュリティに取り組むことは極めて
重要な責務であると考えます。
そこで、当社は顧客満足度の向上を目的として、以下のような情報セキュリティ基本方針とそれを達成するための情報セキュリティ目的を定め、継続的な情報
セキュリティ対策を行うとともに、適用される要求を満足する取組みに努めます。1.情報資産管理・保護
当社が保有する重要な情報資産の機密性、完全性、可用性の確保に努め、お客様及び当社に損失が発生する可能性のあるリスクに対し、情報資産を保護いたします。2.法令・規範の遵守
当社は、当社が定めるセキュリティポリシー、契約上のセキュリティ義務および情報セキュリティに関する法令、規則等を遵守いたします。3.情報資産のリスク評価および保護
当社は、情報資産の保有するリスクの程度に応じて管理を行い、効果的な情報セキュリティ対策を推進いたします。4.見直し(レビュー)及び改善
当社は、経営方針の変更、社会情勢の変化、技術的変化、法令等の変更などに伴い、継続的に情報セキュリティの見直しを図り、維持・改善します。5.クラウドセキュリティの整備と情報の提供
当社がクラウドプロバイダーとして提供するサービスについて、 強固なセキュリティ管理を構築してご利用者様の必要な情報を開示します。制定:2008年10月
改訂:2023年04月株式会社エム・ディー・シー
代表取締役社長 北川 重和
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◆認証
JIP-ISMS517-1.0(ISO/IEC 27017:2015)認証取得 MDCのクラウドサービス「エクスプレート・サービス」は、「ISO/IEC 27017:2015に基づくISMSクラウドセキュリティ認証」を取得しています。
ISMSクラウドセキュリティ認証とは、JIS Q 27001:2014 (ISO/IEC 27001:2013) 認証を前提として、その適用範囲内に含まれるクラウドサービスの提供に関して、ISO/IEC 27017:2015のガイドラインに規定されるクラウドサービスの情報セキュリティ管理を満たしている組織を第三者機関が認定するものです。初回認証日 2018年04年02日
審査登録機関 ビューローベリタスジャパン株式会社 システム認証事業本部
認証基準 JIP-ISMS517-1.0(ISO/IEC 27017:2015)
認証登録番号 4135851
登録範囲 エクスプレート・サービスのクラウドサービスプロバイダとしての提供に係るISMSクラウドセキュリティマネジメントシステムISO/IEC 27001:2022(JIS Q 27001:2023)認証取得 MDCは、情報セキュリティの認証基準「ISO/IEC 27001:2022 (JIS Q 27001:2023)」を取得しています。初回認証日 2009年04年02日
審査登録機関 ビューローベリタスジャパン株式会社 システム認証事業本部
認証基準 ISO/IEC 27001:2022(JIS Q 27001:2023)
認証登録番号 4135850
登録範囲 システムインテグレーション事業に関わる提案・設計・開発及び導入管理・保守管理・運用サービス管理
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◆事業内容
セキュリティーシステム事業 通信技術の発達と共に、国内の広域にサービスしている通信会社や鉄道輸送企業の遠隔監視・制御システムを開発・運用保守を担当させていただいています。
顧客サービスにおけるセキュリティーはサービス企業にとってな運用サービスの提供、サービス品質確保と共に営業戦略にも役立てられています。ERP/CRM/RDBMSシステム事業 流通、サービス、製造業他産業独自のシステム開発経験により企業内システムの構築を支援いたいます。
企業内システム構築においては、調査分析、要件定義、設計、製造、テスト、ネットワーク構築、運用保守までを、トータルにワンストップなシステム構築支援をいたします。
人命にもかかわる制御システム開発経験で得た、「Simple is BEST」思想をを軸とした、確かな技術集団による、ユニークなRDBMSをコアとしたシステム構築を提供していきます。ポータルサイト構築・運用保守事業 RDBMSをコアとする様々なシステム開発経験を生かし、大規模から小規模なシステムまで、設計開発・構築・運用保守を支援いたします。
サイト企画、集客につきましてもパートナー広告代理店との共同作業により、市場を先取りしたユニークなポータルサービスを提供していきます。高度ネットワーク開発事業 国内の先端的な広域ネットワークサービス企業と共同開発や受託研究開発を数多く獲得してきました。短期から長期にわたる提案・設計・開発・試作・評価試験までの一括受注から部分的な開発まで、取引先のあらゆるニーズに対応した受託開発を行うことが可能です。
更に、ソフトウェア、ハードウェアの企画・設計・開発・製造を支援いたします。ネットワーク構築・運用保守事業 広域ネットワークサービス企業との共同開発で得たノウハウ、情報をもとに、企業内ネットワーク改善提案、システム導入を行い、ネットワークの利便性・安全性・経済性向上のための設計から運用保守までを、トータルにワンストップな構築支援をいたします。制御システム設計・施工事業(開発設計から施工動作確認まで) 大手メーカーにおける設計・生産技術経験を生かし、メカ、電機、電気、電子技術を駆使した制御装置・ラインの設計から施工動作確認までを支援いたします。
ライン保守に関しましては、取引先保全部または、現地施工・保全業者に委ねます。
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